能登半島地震を受け、全国老人保健施設協会は、被災地の会員施設に必要な物資を届けるプロジェクトを始めた。石川県・富山県を除いた東海・北陸ブロックの会員施設から、現時点で提供できる成人用の紙おむつなどの情報を収集。被災地の支部と調整した上で、支援物資の送付先を提供施設に案内し、発送してもらう。
2日、災害相互支援プロジェクト（DMSP）に基づき、全老健の事務局（東京都港区）に対策本部を設置した。
支援の中心となる石川県には、36の会員施設がある。全老健は4～7日、支援の第1弾として、飲料水、食料品、毛布などを石川で配布した。支援物資をストックする拠点も、金沢市・羽咋市の会員施設内に確保。インフラの復旧状況も見ながら、配送方法を検討するとしている。
プロジェクトの詳細は、全老健のウェブサイトを参照。【MEDIFAX】